公開日:2017.10.11
最終更新日時:2017.10.13

元銀行員の考える、生涯にかかるお金の内訳と半分にする方法(挑戦中)


世間では、

「○○には××万円の備えが必要!!」

などという話題がよくあがる。

銀行で営業をしていたときも、よく使ったものだ。

でもずっと疑問だった。

本当にそんなに必要なのか?

と。

そう言っておけば、「そのぐらい使うのが普通なんだ」と国民が思ってくれて、頑張って働いて稼いで、

保険や投資商品を買って結果GDPが上がるからなんじゃないのか?

なんていう妄想もしてしまう。

とにかく、私はそういう常識チックなものに流されるのを極端に嫌うため、反発してみた次第です。
 
 

①30歳から65歳までの生活費(世帯当たり)

1ヶ月平均  28万2,188円

35年間合計 1億1,852万円

[総務省統計]

 

※追記

このデータ内の「住居費」に含まれているのは、
家賃や、家の設備の修繕費や維持費のみで、持ち家の場合の購入費、住宅ローンは含まれていないとのことなので

この数字から「住居費」を差し引いて、一般的な「生涯住居費」を加えることとする。

すなわち、
1ヶ月平均 28万2,188円-1万6,679円=26万5,509円

35年間合計 1億1,151万円 + 一般的な「生涯住居費」(詳細後述)5,500万円

1億6,651万円

以降、このデータで内容訂正しています。(H29.10.12)
 
 

②老後(65~85歳)にかかる生活費(ゆとりなし)

5,280万円

[生命保険文化センター調査]

 

生涯にかかる生活費

①+②

2億1,931万円

とする。

では、その内訳を見てみよう。

 

居住

家の購入、維持にかかるお金。
ここでは、3,500万円の物件を所有したときの推計。

5,500万円

[FP住宅相談ネットワーク]

 

自家用車

平均的なマイカー(200万円)を所有して、買い替えや維持費も含めた費用

3,000万円(以上)

[家計の見直し相談センター]

 

保険

掛け捨てタイプのもののみで

1,284万円

[保険マンモス]

 

教育

幼稚園から中学校卒業まで

384万円

[文部科学省]

高校入学から大学卒業まで

880万円

[日本政策金融公庫]

合計 1,264万円

 

 

グラフにすると…

こんな感じ。

 

もちろん、それぞれの金額に根拠はあっても、このグラフに当てはめるのに適当なデータである根拠はないのでイメージとしてとらえてほしい。

「食費」はこう見るとかなりの割合を占めるが、いいものをたくさん食べることはおろそかにするべきではないので、当然ここでは削減の対象外だ。

 

 

まず、家を半分以下に

前提として、新築は絶対ナシ。

新築というだけでいろんな費用が乗っかってきて、その「家自体」に支払われている金額が少ないため、買い物として割高すぎる。

ポイントは、「いかに自分でやるか」

究極はセルフビルドだけども、さすがにハードルが高過ぎるので

理想は中古物件のセルフリフォーム。

適当な物件を手に入れて、そのときのライフスタイルに合った家に仕上げていくというやり方。

この方法なら、2,000万円もいらない。

時間はたっぷり必要だけども。
 

車は本当に必要なときだけ

仮に130万円の軽自動車で計算すると、2,500万円ほどに抑えられる。

抑えられる、と言っても2,500万円。

そう、車は高いのだ。

ここでは数年ごとに買い替えるときの試算なので、もう少し長く乗ればさらに抑えられるかもしれないが、それでもしれている。

本当に必要なときは買って、必要でなくなれば潔く売るという選択も検討するべきだ。

ここでは、50年乗るという試算をしているので、これを少なくとも半分にはしたい。
 

保険はいらない

保険をひたすら売らされた元銀行員としてはっきり言おう。

保険はほとんどが不要だ。

私自身もいくつか入って保険料を払ってきたが、熱心な銀行員のふりをしてセミナーに参加し、保険について勉強して出した結論だ。

ゼロにしろ!と言いたいところだが、家族が路頭に迷わないようにするための、最低限の死亡保険だけは入るとして、

300万円もあれば十分。

 

教育

今回の試算では、全て公立学校で、塾などの学校外費用は入れていない。

つまり、実際の教育費はこれ以上ということだ。

ポイントは、高校以降の進学。
ここからは「自分にとって本当に役に立つのか」ということを真剣に考えないといけない。

中学校を卒業してからは選択肢がかなり広がる。

 

このような民間企業のサービスを積極的に利用することで、教育の質を保ちながら(むしろ向上させながら)費用も抑えることが十分可能になる。

 
とは言え、やはり「大学まで全て公立学校」と比較して格段に費用を抑えるということは難しいかもしれない。

方法のひとつとして「学校に行く期間を短くする」のはアリ。

ここでは、大学を他の教育に切り替えることとして、目安として大学教育費670万円を半分に抑える。

 
 

削減の結果

上記削減した結果を再度グラフにしてみる。


 
6,319万円(29%)の削減!

 
半分以下にはならなかった。(爆)

まぁ、65歳までの1億6,651万円だけを見れば、38%の削減だから…ね?

 
言い訳をしておくと、被服費、通信費、娯楽費などの、“日々の節約”関連のものは省いたので、これを積み重ねれば半分にできるはず。

 
 
世帯あたりの平均手取り年収が550万円ほどなので、

年数にすると約11年

金額にすると年170万円

分の仕事を減らしていいことになる。

 
 
 
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